独楽帳

沖縄は県産野菜は美味いのだが、輸入野菜の中には異常に不味いものもあるようだ。帰沖してしばらくして近くのスーパーで買ったキャベツが異常な不味さで、キャベツはすべて同じだろうと思っていた固定観念がひっくり返った。値段の安さと身が異常に締まっているのが特徴だった。おそらく、輸出に特化して作られた「工業製品的農産物」ではないかと思う。
それ以来、キャベツをスーパーで（それ以外で買い物をすることも無いのだが）買わなくなったが、もちろん、この種の野菜は沖縄だけの話ではなく、全国に出回っているだろう。

（以下「ネットゲリラ」から引用）ここに書かれた料理法は参考になる。しかし、素材が「野菜ではない野菜」だとどんな料理法でもダメだろう。

この種のスマホ警告詐欺はandroidだけだろうか？

Androidのクリーナー警告詐欺ってなに？

突然画面に現れる「メモリがいっぱいです」など容量オーバーの警告にはどんなものがあるか？

Androidのスマホを使っていると突然以下のような警告が現れることがあります。

「Androidのクリーナーのアップデート」をすすめるポップアップ

 

 

「Androidのクリーナーのアップデート」をすすめる別のデザインのポップアップ

 

「Androidのクリーナーの更新」をすすめるポップアップ

「Androidがジャンクファイルで高負荷」と警告するポップアップ

 

「システムの過負荷を警告する」をすすめる

 

「スマホのクリーンアップ」をすすめる

 

Googleから「ウイルスの除去」をすすめる

 

どの警告も「すべてデタラメ、嘘ばかり」、決して信じてはいけない！

おかしな日本語やレイアウトの崩れなどから、信じる方は少ないと思いますが、あわてて「インストール」や「無料ダウンロード」をクリックする人もいるかもしれません。

また選択肢が「インストール」か「削除する」だけで、広告を消す手段が見つからないため、ついインストールしてしまうこともあるでしょう。

しかし、内容は全くのデタラメで、なんの根拠もありませんので、まず落ち着いてください。

• 今のスマートフォンには構造上ウイルスは感染しない
• スマホのファイルをむやみに削除することはすすめられていない。「Androidクリーナー」「Android System Optimizer」などのアプリは標準アプリとして用意されていない＝必要とされていない！。
• 「スマホのSIMや内部データ」を破壊するようなウイルスは存在しない
• 今のスマホはジャンクファイルは自動的に削除される。
• 今のスマホは容量が大きくなり、容量には余裕があり、クリーナーで削除する必要性はなく、ジャンクファイルがシステムに悪影響を及ぼすことはない。
• 空き容量とスマホの速度、バッテリー消費とはまったく関係がない。
• 発熱や速度低下、急激なバッテリー消費は、スマホの故障かアプリの誤動作であり、ファイルの容量やジャンクファイルは無関係

スマホ本体もOSも進歩し、過去のトラブルは解決しています。

くれぐれも信じて、怪しいクリーンアプリを入れて、重要なファイルを消されてしまわないようご注意ください。

似た詐欺に「ウイルスに感染している」と警告画面で脅し電話させて、高額なサポートサービスを契約させる「サポート詐欺」があります。

どの詐欺も、ＩＴ弱者である高齢者や初心者が被害にあっています。

私は沖縄在住なので、そのうち建物を確認してみるか。
怖いもの見たさである。

那覇教会

900-0003

沖縄県那覇市安謝617-2

098-867-3447

「櫻井ジャーナル」記事だが、「グレートリセット」の意味（目的）がよく分かる。

　
（以下引用）

　アメリカでは1971年8月にドルと金との交換が停止され、ドルが金と公定価格で交換できるとう前提で成り立っていたブレトン・ウッズ体制は崩壊して世界の主要国は1973年から変動相場制へ移行。ドルは金に束縛されることなく発行できるようになるが、金という裏付けをなくしたことから何も対策を講じずに発行を続ければハイパーインフレになり、基軸通貨としての地位から陥落する可能性が出てきた。

　そこでアメリカの支配層は流通するドルを現実世界から吸い上げる仕組みを作る。ペトロダラーと投機市場だ。

　ペトロダラーとは石油取引を利用したドルの循環システム。アメリカの支配層はサウジアラビアなど産油国に対し、石油取引の決済をドルに限定させた。エネルギー資源を必要とする国がかき集めたドルは産油国に集まり、それをアメリカへ還流させるのである。

　ドル決済を強制させる代償としてアメリカが示した条件は国の防衛のほか、支配者たちの地位や収入の保証。産油国は集まったドルでアメリカの財務省証券や高額兵器を購入することで還流させ、オフショア市場へ沈め、投機市場へ流し込む。

　投機市場も資金を吸収するシステムとして機能する。ドルが実際の世界に滞留すればインフレになるが、投機市場へ吸い上げればバブルになり、バブルは帳簿上の資産を増やす。投機市場へ資金が流れ込み始めると相場が上昇するからだ。

　しかし、このシステムはすでに揺らいでいる。ロシアやベネズエラなどアメリカの命令に従わないエネルギー産出国が増え、サウジアラビアをはじめとする「親米」だったはずの産油国もアメリカ離れを始めている。

　理屈の上では投機市場を無限に膨らませることは可能だが、すでにコントロールが難しい段階に達しているようだ。2008年のリーマン・ブラザーズ倒産は象徴的な出来事だった。その後、巨大金融機関に対する超法規的な支援が始まる。現在、アメリカの連邦準備制度理事会はそうした金融機関、その背後にいる富豪たちを救済するため、財務省証券などを買い取っているようだ。日本でも庶民の資金で債権や株式を買ってきた。

　ドルを基軸通貨にし、その基軸通貨を発行する特権で世界を支配してきたアメリカだが、そのシステムが揺らいでいる。ロシアや中国に対してその特権を使った大々的な攻撃を始めたが、これはドルへの信頼度を低め、アメリカの支配力を低下させている。

　欧米の支配層もこうしたことを熟知、WEF（世界経済フォーラム）の創設者であるクラウス・シュワブは2020年6月、COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）を利用して資本主義システムを大々的に「リセット」するべきだと主張した。欧米支配層の忠実な僕である岸田文雄首相は「新しい資本主義」なる旗を掲げている。