まあ、発音というのは地方差が激しいもので、私など言葉を本で覚えた人間だから、標準語のアクセントはまったく分からない。当然、発音の違いをやたらと言い立てる人間は大嫌いである。そういう連中は都会人でも本質的には田舎者だと思う。
英語の場合は、前にも書いたと思うが、「子音単独の発音」が重要で、母音は付けたしみたいなイメージでいいのではないか。で、語尾末の子音は消える傾向がある。とするとcan とcan'tの聞き分けが難しいのは当然で、発音者自身が曖昧な発音をしているのである。
で、面白いのは、「子音単独の発音」は、すべて、極端に言えば「ウ段の音」になることだ。K音は「ク」S音は「ス」T音は「トゥ（ツ）」N音は「ヌ」もしくは「ン」M音は「ム」R音L音は「ル」、Y音は例外だが、それ自体が母音の「イ」に近いのではないか。つまり、Y音を子音扱いする必要は無いわけだ。「yu」という並びのある英単語は、ほとんどが英語にとっての外来語か新語だけではないかと思うし、身近な言葉でもyummyのように「ユ」ではなく「ヤ」と発音されるようだ。それは「ユ」と発音するなら「U」だけで十分だからではないだろうか。連母音で「iu」という並びも非常に少ない気がする。つまり、英語は母音軽視言語だと言えそうだ。

ついでだが、ヘブライ語には母音が無いと聞いたような記憶がある。母音は文脈で判断するのだと思うが、そうすると当然誤解や間違いが生まれやすくなるわけで、ユダヤ人が「契約の民」となったのは、そこに原因というか遠因があったのではないか。そこから西洋の商取引の「契約書絶対社会」が生まれたわけだ。

（以下引用）

日本人「canとcan'tは紛らわしい！なんとかしろ！」

2021年10月14日

• なんJ

 

 

 

男は、人類が社会化した時点から、生存のために論理性を高次元化してきた性だろう。論理的であることが生存可能性を高めるということだ。そして、論理的であるには、思考に感情を交えないことが重要だと分かってくると、どんどん思考機械（論理機械）化していく。理系の人間が女性に人気が無いのはそこである。
愛情というものほど非論理的なものはないからだ。

顔がいいとか体がいいとか稼ぎがいいとかいうのは、実は愛情の決定的要素ではない。我々は猫をも犬をも愛するではないか。では、自分の好きなタレントの顔が犬や猫の顔になったら愛するか。猫や犬は自分のためにカネを稼いでくれるか。
偶然的に、異性のあるところが気に入る。すると、その「相手を気に入った自分」を肯定し続けるために、その対象のいいところを探すようになる。こうして愛情が上積みされていくのである。つまり他者への愛というのは自己愛と通底しているのである。「誰かを愛している自分が好き」であるわけだ。

（以下引用）

感情的な女性とは違い、男性には感情がなく何をされても何も感じない論理機械

invoiceは、私の英和辞書では「（売り渡し商品の）送り状、仕切り状、（明細が記入された）請求書」と書かれている。
税制として、なぜ「インボイス」という言葉を使ったのかは不明。大まかな理解としては、低額収入のフリーランサーなども消費税を払え、という制度だと理解している。その事務が煩雑らしい。


説明の一部をネットから転載する。

直接影響があるのは課税事業者でも免税事業者にも間接的な影響が

一番影響が出るのが免税事業者の方です。

フリーランスの方や個人事業主など、年間の売上高が1,000万円未満の方は消費税の免税事業者となっているケースが多いのではないでしょうか。

先にも述べましたが、適格請求書を発行できるのは「課税事業者」だけですので、取引先から頼まれても免税事業者の場合「適格請求書」を発行することができません。

→取　引　先　「適格請求書を出してほしい」
→免税事業者　「免税事業者だから出せない」
→取　引　先　「じゃあ他の課税事業者に頼むからおたくとは取引しない」

取引先が「仕入税額控除」の恩恵を考えれば、このようなシナリオになるのは必然です。

したがって免税事業者の方が取引を続けたいのであれば「消費税課税事業者選択届」を税務署に届け出して課税事業者にならなければなりません。

今まで消費税納税額の分だけ得をしてきた免税事業者の方も、インボイス制度により納税義務が生じることになるのです。

インボイス制度に向けて免税事業者であるフリーランス・個人事業主がするべき対応

インボイス制度によって、免税事業者である個人事業主やフリーランスにまで影響が及ぶことがわかりました。それでは、どのようにして対策すれば良いのか、個人事業主などが考えておきたい3つのポイントを紹介します。

インボイス制度の実施について確認しておく

インボイス制度は2023年10月1日（令和5年10月1日）から施行されますが、施行開始までにしておかなければならないのが次の2点です。

1．「適格請求書発行事業者」の登録申請
免税事業者の方が2023年10月1日（令和5年10月1日）から課税事業者となるためには、2023年3月31日（令和5年3月31日）までに「適格請求書発行事業者」の登録申請をする必要があります。
期限を過ぎて登録申請をした場合、10月1日からの適格請求書発行には間に合いません。　翌事業年度からしか適格請求書は発行できませんので注意が必要です。
なお、登録申請に伴う経過措置として期限内に登録申請をした場合は、次の2. 「消費税課税事業者選択届出書」の提出が不要となります。

2．「消費税課税事業者選択届出書」の提出
2023年4月1日（令和5年3月31日）以降に「適格請求書発行事業者」の登録申請をする場合には上記1．の事業者登録に加えて「消費税課税事業者選択届出書」を提出しなければなりません。

働き方を考える

「適格請求書」を必要としない個人や一般消費者との取引をメインにしているケースもあります。あるいはインボイス制度が本格的に実施されるまで個人事業主として事業を続けないケースもあります。

このような場合には、免税事業者のままでも問題ありません。

しかし「適格請求書」を必要とする事業者を相手に取引しているのであれば、やはり課税事業者になることを考えなくてはならないでしょう。

フリーランスや個人事業者の方であっても、消費税の納税義務が生じるわけですから納税に耐えうるだけの事業基盤を整備することも重要です。

適格請求書の準備をする

適格請求書を発行する事業者に登録する場合は、インボイス制度の要件にかなった請求書を準備しておくことも重要です。すでに請求書を発行している場合は、現在の請求書をもとに必要な分を追加するなど、フォーマットの見直しを行います。

また、免税事業者から課税事業者に変更する場合は、会計処理も大きく変わってきます。経理処理を円滑にできるよう会計ソフトの見直し、導入しているシステムの見直しも考えなくてはならないでしょう。

これをリツィートした人物は原発容認派だと思われるネトウヨ系思想家なので、文章の中にある「甲状腺ガンはたいしたことがない」という部分を強調するための引用だと思う。しかし、放射能による子供の甲状腺がんと老人の甲状腺がんは同列に扱うべきではないだろう。「放っておけば近いうちに死ぬ」老人と、長い一生を期待される子供とでは話がまったく別である。
しかし、私がこれを転載した理由は、老人の癌は悪性の症状が出ないかぎり放置するほうがいい、ということを強調するためだ。

（以下引用）

まあ、単なるメモだが、「脱炭素」という運動ほど馬鹿げたものはない。有機物の世界は炭素で成り立っているとすら言えるのである。すべての生物の身体を構成するのは炭素と酸素と水素だから、脱炭素を言うなら、人類をすべて殺し尽くすべきだろうwww