冬の厳しい寒さの中で災害に遭うと、温暖な時期と比べて状況はより過酷となる。地震などの直接の被害を受けなくても、零下の寒さで体温が低くなり死亡する――。そんなリスクのある「低体温症要対処者数」は、内閣府の試算では日本海溝地震で最大4万2千人、千島海溝地震で最大2万2千人に上る。災害時の寒さへの備えをどうしたら良いのか探った。（石倉徹也、グラフィック=米澤章憲）

冷却はぬれると4～5倍速く進む

　低体温症は、寒さで体の中心部の体温が35度以下になる状態。プールなどで寒くて歯がカチカチするのは、軽い低体温症だ。中等症以上になると意識が遠のき、重症で心肺停止の恐れもある。基礎代謝が低い乳幼児や高齢者は熱を奪われやすい。

　特に危険なのは、ぬれること。北海道や東北の海面水温は冬、15度を下回る。体や衣服がぬれると、乾いた状態より4～5倍速く冷却が進む。15度以下の水につかると数時間で死亡するとの研究データもある。東日本大震災で津波による溺死（できし）とされた人の中にも、低体温症の人がいたと指摘されている。

　日本海溝地震と千島海溝地震に関して内閣府が発表した低体温症要対処者の数字は、津波に襲われ、屋外に逃げた人を対象とする。「停電した地域は含まれていない」（内閣府の担当者）ため、大規模な停電が起これば、人数はさらに増える。

　2018年9月の北海道胆振東部地震では、道内ほぼ全域で最長2日間にわたって停電する「ブラックアウト」が起きた。同様の停電が冬に起これば、屋内でも暖房なしで寒さをしのぐ必要がある。

　「私たちは近年、停電を伴う真冬の地震の経験がない。寒冷期の災害で何が起きるのか、考えておかないといけない」と日本赤十字北海道看護大の根本昌宏教授は警鐘を鳴らす。

　積雪も大きな障害になる。豪雪地帯の新潟県は昨年、冬季の地震被害想定を初めてまとめた。

　積雪の重みが屋根にかかり建物被害が拡大▽灯油を蓄える住宅が多いため火災が拡大▽停電やガスの供給停止により、暖を求めて避難所に人が殺到▽倒壊家屋からの救出が遅れ、凍死者が発生――。

　想定に関わった新潟大災害・復興科学研究所の河島克久教授（雪氷防災学）は「ここ数十年ほど大雪のさなかの地震はほとんどない。だが最悪の場面を考え、身の回りのリスクを考えておく必要がある」と指摘する。