■1929年10月24日のウォール街大暴落 

発展を続けていたアメリカ経済に衝撃を与えたのが1929年10月24日に起こった「ウォール街大暴落」だ。

暴落の理由はいまだにはっきりとはしていない

とあるが、世の中に原因が無くて起こることは無い。つまり、株式大暴落は誰かが起こしたものだろう。株式大暴落を理由として大企業が生産を縮小し、銀行が融資をやめたため、自己資金の無い中小企業は連鎖的に倒産し、大恐慌となったかと思われる。すべての企業が同時に業績不振になることはありえないからだ。
つまり、真犯人は大企業と銀行の元締めであるDSだとなるのではないか。大不況の間も、もともとカネを持っているDSは黙って見ていればいい。そして、世の中がどん底になった時、戦争で金儲けし、また倒産した無数の企業の資産を底値で買い占めて資産を増やせばいい。つまり、カジノで、カネを持っている者に勝てないのと同じ道理である。

株価大暴落の背景と原因

暗黒の木曜日における株価の大暴落には、どんな背景や原因があったのだろうか。

■「暗黒の木曜日」以前の世界経済 

第一次世界大戦で主戦場となったヨーロッパ諸国が復興や戦後処理に追われるなか、戦争による大きな被害を受けることがなかったアメリカは、1920年代に大きな経済成長を遂げることとなる。これまで経済の中心だったイギリスを追い抜く勢いで、世界最大の経済大国に躍進したこの時代は「狂騒の20年代」と表されることもある。

この時代には、自動車や家電製品の製造技術の発達に加えてラジオや映画といった大衆文化の発展も見られた。経済発展が著しかったこの時期のアメリカ経済は「永遠の繁栄」と揶揄されるほどだった。  

■1929年10月24日のウォール街大暴落 

発展を続けていたアメリカ経済に衝撃を与えたのが1929年10月24日に起こった「ウォール街大暴落」だ。

暴落の理由はいまだにはっきりとはしていないが、要因として考えられる要素はいくつか存在する。代表的な要因として挙げられるのは、商品の生産過剰だ。著しい発展を続けていたアメリカ経済だが、1920年後半には大量生産によって商品の飽和が起こり始め、農業の不況もあって人々の消費も落ち着いてきていた。 

しかし、それに反して株式投機の勢いは衰えず、企業は投資家から得た資金を利用して大量生産を続けたのだ。このような商品の飽和と企業の大量生産という状況の矛盾に投資家たちが気づき始め、株の売りに走ったと考えられている。また、世界的に保護関税貿易が推進され、貿易規模が縮小したことも株価暴落の原因の一つだとされている。 

「暗黒の木曜日」が世界に与えた影響 

■「悲劇の火曜日」 とは

暗黒の木曜日から5日後の1924年10月29日は「悲劇の火曜日」と呼ばれている。暗黒の木曜日の暴落に関する報道が週末の報道によって民衆に広く知られたことで、パニックを起こした投資家が株式の売却に殺到した。これにより、暗黒の木曜日を上回る株価の大暴落を引き起こすこととなる。アメリカ経済の大暴落は、ここから世界経済への影響をさらに強めていく。 

■世界恐慌へ

暗黒の木曜日に端を発した株式の大暴落は、連鎖的に世界的な株の暴落を引き起こした。世界トップクラスの経済大国に躍り出ていたアメリカ経済の混乱は世界経済の混乱につながり、やがて世界恐慌に発展する。各国は世界恐慌への対策を行うことになるが、各国の対策が国際関係の緊張を引き起こし、結果として世界恐慌は第二次世界大戦へとつながっていく。 

■経済の立て直し

世界恐慌発生時のアメリカ大統領であったフーヴァーは、経済の自然回復を信じて特別な対策を行わなかった。これは古典派経済学者アダム・スミスによる自由主義的な経済理論を参照した判断だ。スミスは自身の経済理論において「神の見えざる手」に代表されるように、国家や企業はできる限り経済に介入すべきではないと主張していた。 

この方針によって経済への介入を控えたフーヴァー大統領だが、世界恐慌への対策として1931年7月に「フーヴァーモラトリアム」と呼ばれる政策を打ち出す。これは第一次世界大戦によって発生したヨーロッパ諸国の賠償金や負債の支払いを1年間猶予し、経済の回復を図るというものだった。しかし、すでに世界恐慌による影響は大きく広がってしまっていたため、見込んでいたような効果は得られなかった。